今世紀前半に起きるかも知れないと予測されている南海トラフ巨大地震の周期と、災害が発生する時期について、次は一年後から半世紀後には起こるであろうと言われております。統計上のデータを基にした予測的展望であり、
南海トラフ地震が間も無く発生するであろうことは、国内でも報道により声が上がりはじめ、その周期説が一般にも周知されるようになってきています。
耳慣れない南海トラフという専門用語ですが、巨大地震災害を引き起こす海溝として知名度が上がってきています。
2011年3月11日。この日発生した海洋プレート型による巨大地震は、東日本大震災として命名され、福島三陸沖を震央とするマグニチュード9を超える災害として、今後に渡り知られ続けてゆくことになりました。
今後同じような災害が発生した場合に、被災を少しでも減らすためには地震に対する知識がまず必要となります。日本の政府は東海地方から南海地方にかけての海域における津波の伴なう大規模な地震災害の可能性についてを、南海トラフ巨大地震として想定しています。その被害は東北の震災時の数倍にも膨れ上がり、現在の予測さえも大幅に変更される可能性が高いことが、知られてきています。
国内での防災対策は既に東北アウターライズ地震の今後の展開などに向けて防潮堤を設置するなど、工事が完了ています。しかしここに至って今、南海トラフ巨大震災の具体的な案が国会で強く論じられています。
何故このような周期説が国会にまで及び、まことしとやかに取り上げられているのでしょうか。
端的に説明すると、これまでにも実際に、気象庁海洋課や地震予測に関する調査部会が発足され、周期的な巨大地震の説明がなされてきたということになります。
南海トラフが間近に迫ってきている根拠となるテーマ、周期説をここでは説明したいと思います。
南海トラフ地震についてのお話になりますが、東海沖から東南海、南海と三連動すると言われています。東海地方から、九州沿岸にかけての海域を大津波が襲うものと想定され、四国沖を中心として、これまでに100年程度の間隔で繰り返し発生しているものと考えられています。
日本近海の海洋型巨大地震の周期については、これまでに幾つかの定説があり、過去のデータならびに文献からも、おおよそは二百年前後の周期であると捉えるのが、自然であると考えられています。
現在、環太平洋火山帯の動きが活性化し、南海トラフの被災によって、津波が襲う領域に住んでいる30万人以上の人々が犠牲になると推定されています。多くの危険性を考慮し、過去の統計と現在の観測的データを利用し、地震予知の対策が可能かどうかが国内でも政府によって論じられています。
南海トラフ沿いの大規模地震の予測では、大地震の可能性に関する調査部会の報告の通り、やはり今後は本州の東海地方から東南海・南海地方にかけての被害が、おそらく今世紀前半、2019年から2049年の間に発生する確立が高いであろうことが説明されています。
日本列島ではこれまでに多くの海洋プレート型地震に見舞われています。千島列島を除く、北海道沖?東北三陸沖にかけて、幾つかの関連性から季節変動があることを考慮し、統計により親潮域での地震が三~五月に集中する傾向がありました。東日本大震災も三月に発生しています。
そして、南海トラフ巨大地震に関する予知へと至ります。東日本大地震と同じように、今後、周期説及び季節変動の統計による傾向が注視されることと同様、その可能性が否めないことになります。
今世紀それ以前に東南海、南海にある黒潮海域で周期的に発生した大地震は8~12月に集中し、11月~12月が最も多いことが分かっています。
南海トラフ巨大地震の発生時期と規模とを予測できるか否か。今世紀中に解明されることが理想ですが、現時点において危機感が強まっており、想定する巨大地震の発生前の前駆現象とされるスロースリップが観測されています。このゆっくり滑り、前兆すべりとも言われる前駆現象は、現在各地で観測されています。直前予知がなされるか否か、よりも事前にどのような対策が出来るのかを知らなくてはなりません。
今年は既に千島~北海道沖、千葉沖、相模湾、その他の各地でスロースリップによるスタンバイの状態があちこちで観測されています。
より具体的な説明を省き、ざっと知られていることのみを説明しましたが、最後に。
統計上の想定外ということを常に念頭に置くべきであり、地震はいつ来てもおかしくはないことを知っておくべきです。こと東日本大震災に関して対策不足から残念な結果とあいなりましたが、調査部会の説明どおりに、3月に集中する傾向と同じ結果となりました。
南海トラフも、8月の海岸での余暇はもしかすると危ないのではないか、地震が起こった時には危険かも知れないということを、常に頭の片隅には、置いておくべきであると思います。